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なぜ脳死は世界でそれぞれ基準が違うのか?

大学の規定により、また臨床の教授が大学と個別に交わした契約によって、さまざまな条件が可能である。医学部の専任教授として高額な年俸で契約する代わりに大学病院内での診療による収入はすべて大学病院の収入になる場合、教授の外来や特殊診療(特殊検査料、手術、分娩など)の収入総額の中のある限度を超過した収入についてはその何割(たとえば4割)かを大学に納め、それ以外は教授の収入とする場合、大学からの基本給は低い(たとえば3万ドル)代わりに、診療収入総額の何割(たとえば6割)かを教授の収入とする場合などがある。

大学病院以外の病院での診療を兼任する許可を得ている場合には、その診療条件によって、個々に契約をする。大学の中には、市内で開業している医師が大学病院内で診療・研究をすることを許している場合が多いが、学歴と経験に応じて、臨床教授、臨床準教授、臨床助教授などの肩書を授与しているのがふつうである。給与は、条件によりさまざまであり、交通費程度から比較的高額の場合まであり、一定していない。

開業医にとって、有名大学の医学部の臨床教授などの肩書は名誉なことであるので、積極的に診療・教育・委員会などで活動するのが常であり、大学からの給与の額は二の次とすることが多いようである。アメリカの医療を考えるときに、見落としてはならない日本との重要な違いに、医療保険がある。医療保険としては、政府関係のメディケアやメディケイドのほかに民間医療保険もあるが、わが国のように国民皆保険制度とはほど遠く、何の医療保険にも入っていない人が大勢いるのである。


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